チーム スポーツは素晴らしい体験です。しかし、勝敗に関係なく、他のチームメイトから得られるサポートは個人の行動や態度によって異なります。ソフトウェアの場合も同様です。開発者、販売者、あなたのようなユーザーなど、参加者全員の成功や安全は公正なプレイかどうかによります。ソフトウェアの著作権侵害は実に大勢の人に危害を及ぼします。加害者自身も例外ではありません!
ソフトウェア著作権侵害とは、ソフトウェアを違法にコピー、販売したり、不正にライセンスを取得することです。その手段としては、CorelDRAW®、PaintShop™ Pro、WinDVD®、WinZip® などの製品のシリアル番号、キージェネレータ、クラック ソフトウェア、違法版のダウンロードなどがあります。違法かどうかは別にしても、著作権侵害ソフトウェアによって、お持ちの製品機能が悪影響を受けたり、個人情報が侵されたり、ご自身の評判に傷かつく恐れがあります。
一方、正当な認証済みソフトウェアをご購入された場合、テクニカル サポート、製品アップデート、今後のアップグレードをご利用いただけます。弊社製品はすべて品質保証試験を実施しており、安全、安定、マルウェアが含まれていないことが保証されています。
著作権侵害ソフトウェアの犠牲者である可能性がある場合は、nopiracy@corel.com までご連絡ください。
ソフトリフティングをご存じですか? 聞いたことがないかもしれませんが、無意識のうちに行っている可能性があります。ソフトリフティングとは、ソフトウェア プログラムのシングル ライセンスを購入した際、契約条件に反して複数の PC にインストールすることです。
違法なクラック ソフトウェアをダウンロードすると、ウィルスが含まれている恐れがあり、システムやネットワークに悪影響を与える危険性があります。正規ソフトウェアであれば、セキュリティの脆弱性が明らかになっても、Corel はほかの名高いソフトウェア製造企業と同様に、迅速に適切なパッチを送付して対応します。
Corel はホット フィックスやソフトウェア アップデートを迅速に提供します。正規ライセンスを購入して製品をアクティブ化することにより、さまざまな言語で製品サポートやアップデートを受けることができます。偽造/クラック ソフトウェアの場合、すべて自分で行わなければなりません。
心の平穏を得られることも大きな利点でしょう。正規ライセンスをご使用のお客様は、偽造プログラムや不正な Corel シリアル番号を使って入手したクラック ソフトウェアを使用した罪で罰金や懲役を受ける心配がありません。
オンライン バンクやその他の重要情報の機密性が保たれ、ご自分で安全に管理できます。偽造ソフトウェアや著作権侵害ソフトウェア、ピアツーピアやファイル共有サイトからダウンロードした違法な Corel キージェネレーター プログラムなどで簡単に発生し得るキーロギングや個人情報の盗難の危険性がありません。
Corel ソフトウェアの価格は競争力の高いものです。誰もがソフトウェアに制限なく予算を割ける訳ではないことを理解し、できる限り難なく公正にプレイして頂けるように配慮しています。また、Corel とそのパートナーは、より魅力的な価格を提供するキャンペーンを折々提供しています。詳しくは弊社 Web サイトをご覧ください!
正規ソフトウェアであれば、お客様やビジネス パートナーから信頼を得られ、当局によって営業を停止させられたり、重い罰金を科せられる心配がありません。企業が著作権侵害ソフトウェアを使用した場合、民事制裁金を科せられる可能性があります。企業内で著作権侵害が認められ、万が一従業員がそれに加担している場合は、刑事的処罰の対象となり得ます。クラック ソフトウェアやキージェネレーターに惑わされないでください。
規則に従った行為を行い、Corel 製品に対価を支払うことは、あなたにも利益をもたらします。あなたのサポートによって、Corel は新製品、新機能、コンテンツを製造し続けることができ、既存製品のサポートも提供できるのです。
ソフトウェアの製造、マーケティング、流通に携わるすべての人がそれぞれの職を維持するために役立つことができます。また、ファッション デザイナー、エンジニア、芸術家など、Corel ソフトウェアを使用して生計を立てているプロ達のこともぜひ忘れないようにしましょう。彼らは、安定して仕事を行い、相応の賃金を得るに値する人々です。
ソフトウェア企業はコミュニティを支援しています。住民税や法人税などを支払うことで公共サービスのための資金を提供したり、その地域の雇用の創出に役立っています。製品販売あっての貢献活動です。著作権侵害行為は、積極的であれ消極的であれ、そのソフトウェアの製造企業以外の多数の人にも影響を与えます。大勢の人に対する不正行為です!
Corel では、お客様が製品を購入しようとしている代理店が信頼できる業者であるかどうかを簡単に確認できるようにしています。弊社 Web サイトの「パートナー検索」セクションには、地域およびパートナーの種類ごとに代理店が一覧表示されています。また、弊社 Web サイトから直接ご購入いただくこともできます。どちらの方法でも、苦労して稼いだお金を入金した途端に姿を消してしまう悪徳業者との取引きを確実に避けることができます。
Cliff Cramp 作、
Corel® Painter™ 使用
Fong-Chow Chiang 作、
CorelDRAW® Graphics Suite 使用
Aleksey Olgushevich 作、
CorelDRAW Graphics Suite 使用
Android Jones 作、
Corel Painter 使用
Michal Milkowski 作、
CorelDRAW Graphics Suite 使用
インターネットを使用して、Corel のトレント、キージェネレータ、シリアル番号、クラック キー、その他の形式の不正ソフトウェアを取得し、ソフトウェア著作権侵害を簡単に実行できます。しかし、危険を冒すほどの価値はありません。クラック ソフトウェアが有害である例をご説明します。
違法な Corel トレントをダウンロードしたり、不正業者から偽造またはクラック ソフトウェアを購入した場合は、ほとんどの場合ヘルプ/サポートを受けられません。問題が発覚したときには、その販売元は姿を消しているかもしれません。お客様だけで事態を収拾しなければならないのです。
著作権侵害ソフトウェアは違法なだけでなく、危険である可能性があります! インストール中に内蔵プログラムによってウィルスやマルウェアが PC に侵入するかもしれません。アンチウィルス プログラムは安全を提供しますが、保護を保証するものではありません。クラック システムを使用することによって、ご使用のシステム全体が危険にさらされるのです。
偽造ソフトウェアに潜ませた追跡プログラムを使って個人情報を盗むことも可能です。この種の侵害行為は、クラック ソフトウェアを販売して利益を得ることだけでなく、お客様のオンライン バンクやその他の重要データを入手するための突破口を開くことを目的としています。違法な Corel のトレント、シリアル番号、キー ジェネレータに惑わされないでください。危険を冒すほどの価値はありません!
偽造ソフトウェアとは、違法に複数コピーが作成されて CD/DVD によって配布されることです。通常、偽造者は Corel のロゴと商標を使用して、偽造品を合法的な Corel 製品のように見せかけます。一方で、製品名が手書きで明記されていたり、CD/DVD ケースが白紙であったり、不正取引であることをご存知の場合など、製品が偽物であることが明らかな場合もあります。これらの問題は、著作権侵害行為によって PC やソフトウェアの価格が急激に上がることです。ソフトウェアの著作権侵害行為や違法ソフトウェアを確信的に使用することは、PC やソフトウェアの価格を高騰させる可能性があり、自滅行為と同じです。サッカーのダイビング行為のようなものとお考えください。選手は優位性を得るためにダイビングを行いますが、代わりにイエロー カードを与えられ、逆にチームを不利に導く場合がよくあります。
エンドユーザーによる著作権侵害とは、個人が代金を支払わずにソフトウェアコピーを作成/配布したり、1 つの有効ライセンスで複数コピーを所有したりすることです。
例:
著作権侵害ソフトウェアを確信的に使用したり、積極的に違法コピーを作成した企業や個人は、罰金や刑事的処罰の対象となり得るだけではなく、永久的な汚名に苦しんだり、顧客を失う恐れもあります。営業を停止せざる負えなくなれば、顧客、ビジネス パートナー、従業員に対しても不誠実です。
ソフトリフティングは、ソフトウェア プログラムのシングル ライセンスを購入した際、契約条件に反して複数の PC にインストールすることです。
ハード ディスクへの不正インストールとは、ソフトウェアの不正コピーをコンピュータにインストールして販売することです。Corel 認定メーカーは有効な契約に基づき販売用のコンピュータにソフトウェアをプリインストールしていますが、一部の販売業者および再販業者は違法にプリインストールを行っています。製品サポートやアップグレードを利用できないため、お客様にとって利点はありません。
グレー マーケットの著作権侵害とは、非認定代理店がソフトウェアを異常な低価格で販売し、認定/正規代理店の利益を損なうことです。グレー マーケットの著作権侵害は、以下の複数の手段で発生します。
販売する PC に OEM ソフトウェアをプリインストールすることは、その製造会社がソフトウェア開発会社と契約を結んでいない限り違法です。
アカデミック版ソフトウェアのライセンス取得の対象となる機関は以下の通りです。認可校、教職員、全日制または定時制の大学入学を許可された学生、大学の監督機関、病院、図書館､博物館や美術館、ならびに非営利の慈善団体および宗教団体。上記要件を満たさない個人または組織は、教育版 Corel ソフトウェアを購入しないでください。
「CD のみ」とは交換 CD のことで、元のソフトウェア CD が損傷した場合にお客様が購入できます。交換用「CD のみ」を発注する場合は、お客様が有効な製品ライセンスまたはボックス製品を保有していなければなりません。この要件を満たさない場合は、「CD のみ」製品を所有できません。
この種類の製品は、いかなる理由があっても販売することはできません。ソフトウェアの評価目的などの限られた条件下において、通常はソフトウェアの発行元によってのみ配布されます。NFR 製品が売りに出されていれば、製品のライセンス契約や条件に違反しており、販売者による流通は、特許、商標、および著作権の侵害となります。購入者、販売者共に法的影響を受ける可能性があります。
Corel Corporation は CorelDRAW® Graphics Suite の各言語パッケージを販売していないため、弊社製品の各言語版の使用に対するサポートおよび認定は適用されません。 認定されていない追加コンポーネントや言語パッケージの使用は EULA に反します。 他言語版の CorelDRAW Graphics Suite を誤って購入された場合は、販売店に連絡して返品/返金を依頼してください。
Corel ソフトウェアが不法に使用/配布されている事例をご存知の場合、または同事例が疑われる場合は、nopiracy@corel.com まで情報提供をお願いいたします。
我們也與下列反盜版組織攜手合作，以期擴充及加強我們追緝盜版行為、教育消費者，以及遏止全球軟體盜版風氣的決心：
Corel は以下の違法コピー対策団体と協力し、他のソフトウェア会社と共にソフトウェア違法なソフトウェアを追跡し、消費者を教育し、世界中のソフトウェア違法コピーを減少させるための取り組みを拡大、強化しています。
1988 年以降、BSA は主要ソフトウェア開発企業の代弁者として活動してきました。BSA はこれまで、ソフトウェア違法コピー疑惑に対して 600 件以上の訴訟を起こしています。これは、もちろん違法コピー犯罪の氷山の一角に過ぎませんが、それ故に、疑惑を BSA に報告することが重要なのです。
SIIA は、ソフトウェアおよびデジタル コンテンツ業界の主要な業界団体です。行政との連携、事業開発、企業育成、知的財産保護などにおいて、グローバルなサービスを提供しています。SIIA の一部門である SPA Anti-Piracy では、ソフトウェア違法コピーへの取り組みとして、教育と、訴訟などの活動を含む執行の双方を行っています。
著作権侵害ソフトウェアの犠牲者の方は以下の対応策を実施してください。
Corel のソフトウェアが不正に使用/販売されている事例をご存知の場合、または同事例が疑われる場合は、Corel の専用電子メール アドレス nopiracy@corel.com まで情報提供をお願いいたします。
北米以外にお住まいの方は、担当地域の Business Software Alliance (BSA) Anti-Piracy ホットライン にお電話いただくか、電子メールで BSA までご連絡ください。
これらの機関は、お客様の組織におけるソフトウェアの利用を効率的に管理するソフトウェア管理および情報ツールの入手をお手伝いします。また、ウィルスによる営業妨害に対する自衛、および問題解決や法的措置に必要となる追加費用に関するアドバイスや支援を提供します。
会社や組織にソフトウェア著作権侵害の疑いがある場合は、ベター ビジネス ビューロー (Better Business Bureau) のような団体に訴えても構いません。
違法ソフトウェアをオンライン オークション サイトから購入した場合は、告発することができます。通常、オークション サイトが罪のない購入者につけこむベンダーを把握した場合、このベンダーのこのオークション サイトでの今後の製品販売を禁止することができます。オークション サイトによっては、特定のベンダーに関してコメントを付けることができ、ベンダーが不正な製品を販売している場合、今後の購入者にあらかじめ警告することができます。
該当業者が早々に姿を消している場合は難しいかもしれません。しかし、お客様にクラック ソフトウェアを販売した個人や組織を特定でき、連絡が取れた場合は、代金の払戻しを要求するべきです。